2010年9月17日金曜日

やめるチャンス!


いよいよ10月からたばこが大幅に値上げされますね。

吸い続ける人も、一日あたりの量を減らしたり、あるいはこの際禁煙する人もいるかもしれません。

体にも悪いし周囲にも迷惑をかけることを考えれば、やめる最大のチャンスかもしれないと思う森田順子です。

引用元 yahooニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100917-00000555-san-soci
禁煙?まとめ買い?貴方は… 迫る値上げと「決断」

たばこが1箱(20本)あたり110~140円の大幅な値上げとなる10月1日まであと半月を切り、財布に直撃を受ける愛煙家の間では、まとめ買いに走る「継続派」と、これを機に禁煙に踏み切る「離脱派」の二極化傾向が進んでいる。喫煙率が15年連続で減少する中、販売店では駆け込み購入の動きが加速。一方で禁煙外来や禁煙補助製品のニーズも膨らんでおり、愛煙家が抱える“ハムレットの心境”が透けてみえる。

 ■予約販売好調

 「たばこ予約販売」。街角のコンビニエンスストアやスーパー、駅売店では、値上げを前にまとめ買いを呼びかけるポスターやのぼりなどの掲示が目立つ。

 1本あたり3.5円の増税に基づく今回は過去最大の値上げ幅で、日本たばこ産業(JT)は喫煙者減少に伴う売り上げの低下を見越し、初めて増税分を上回る値上げ額を設定した。1箱あたり20~30円の値上げだった前回(平成18年)と比べても上げ幅は際だっており、販売店側はその分多くの駆け込み需要を見込む。

 「今回は前回と比べてまとめ買いの数量が多い」と、大阪市西区のコンビニ店長。同店の予約客1人あたりの購入量は前回の約2倍となる平均200箱で、中には500箱を申し込んだ客もいるという。「絶対にやめへんと言い切るお客さんもいます」。店長自身も愛煙家だが「僕はこれを機に辞めるつもり」と話す。

 コンビニ大手のセブン-イレブン・ジャパンは、8月上旬から全国の店舗で予約の受け付けを始め、たばこの販売額は9月に入って前年同期の1割増という。同社の広報担当者は「じわりじわりと増えており、前年度比3割増の日もある。これからさらに増えるはず」とみている。

 ■喫煙人口は減少

 JTが8月に発表した今年の喫煙率調査結果によると、男女合わせた喫煙率は前年比1ポイント減の23.9%。規制強化で全面禁煙をうたう飲食店や公共施設が増える中、18年以降で最大の落ち込み幅となった。また、製薬会社ファイザー(東京)の調査によると、今回の値上げを機に禁煙に挑戦する意思をもっている喫煙者は53.3%にのぼる。

 たばこ関連企業などでつくる社団法人・日本たばこ協会によると、たばこの国内販売総数は8年の3483億本をピークに、21年度には7割弱となる2339億本に減少。JTは、10月~来年9月末の販売数量は前年同期比で25%の大幅減になると予測している。

 ■グッズも人気

 確かに、愛煙家の禁煙熱は高まっている。

 大阪府立健康科学センター(大阪市東成区)の禁煙外来は問い合わせが増え、11月まで予約がいっぱいだ。ほとんどが禁煙決断の理由に「値上げ」を挙げるという。

 ガムやパッチタイプの禁煙補助薬、禁煙アメなどの禁煙関連商品を扱う薬局でも、徐々に売り上げが伸びている。全国に店舗展開するセガミメディクス(同市中央区)の広報は「実際に値上げの重さを実感するのは10月以降だと思うので、需要は伸び続けるはず」と話す。

 愛煙家の反応はどうか。喫煙歴約10年という東京都台東区の主婦(32)は「値上げはきついので、禁煙するつもり。たばこも買いません」ときっぱり。

 一方、30年間の愛煙家という奈良県生駒市の男性会社員(51)は「禁煙が世界的な風潮なのは理解できるが、値上げしたからと言ってやめる理由はない」と話し、月末までに16カートンを買う予定だという。

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、M 、      埼玉県桶川市坂田に住むカリスマ主婦森田順子
┃ Θ >    美人アスリートとしても活躍中
┃Ю 卅
┃ Θ >  森田順子
′W´    ブログ : http://blogs.yahoo.co.jp/ipan0328
       twitter : http://twitter.jp/moritajunko
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2010年9月10日金曜日

山を侮るなかれ


ちょっと山を甘く見ているのではないでしょうか。

ちゃんと計画を立てて自分自身もしっかり責任を持つという意識が欠けているように思います。

経験のあるリーダー任せではいけないと思う森田順子です。

引用元 yahooニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100910-00000086-jij-soci
夏の山岳遭難、過去最多=死者・不明は77人―警察庁

警察庁は10日、7月と8月に発生した山岳遭難事故は530件、遭難者は611人で、統計の残る1968年以降、いずれも最多だったと発表した。死者・行方不明者も77人で、過去2番目に多かった。
 同庁は「不注意や安易な行動が引き起こす遭難が増えている。きちんと計画を立てて、体力に見合った登山をしてほしい。引き返す勇気を持つことも必要だ」と注意を呼び掛けている。
 遭難者のうち、40歳以上の中高年は94人増の469人で、全体の76.8%。死者・行方不明者は70人で、中高年が9割を占めた。
 遭難事故をめぐっては、8月2日に北海道日高山系ヌカビラ岳で登山ツアー客8人が遭難して救助されたほか、同月3日にも日高山系幌尻岳で4人が遭難し、女性1人が死亡するなどしている。埼玉県秩父市で、日本テレビの記者ら2人が取材中に死亡する遭難事故もあった。
 一方、6~8月の水難事故は75件増の852件。このうち、死者・行方不明者は443人だった。水難事故の約85%は7月、8月に集中しており、「猛暑の影響もあったとみられる」(同庁幹部)という。 

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、M 、      埼玉県桶川市坂田に住むカリスマ主婦森田順子
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2010年9月3日金曜日

家電はもういい


エコポイントが3ヶ月延長されることが決定しましたが、単なる消費の先食いなのでいつまでもダラダラ続けても
ほとんど意味がありません。

買い替えが一通り済めば購買は一段落するので、延長はしてもしなくてもあまり変わらないと思います。

それよりも住宅版のエコポイントの方が金額も大きいですし、二世帯住宅など家族の形態にも影響するので
効果は大きいのではないかと思う森田順子です。

引用元 yahooニュース
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20100903-00000000-diamond-bus_all
家電エコポイント制度“延長”でも“終了後”を睨み戦略修正を図る電機メーカー

省エネ家電の購入を促進する「家電エコポイント制度」が3ヵ月間延長されることになった。エアコン、冷蔵庫、薄型テレビを対象とした家電エコポイント制度は、昨年5月にスタートした。当初の期限は今年3月末だったが、国内経済の停滞から、今年12月まで延長されていた。

 そして今回、終了期限が来年3月まで“再延長”された。円高や欧米経済の減速により、国内景気の下振れリスクがあるとして、8月30日に、政府の追加経済政策の中に盛り込まれたのだ。

 それにもかかわらず、再延長によって恩恵を被るはずの電機メーカー内部の反応は、意外なほどに冷めている。

 なぜか。それは、制度開始から1年以上もの月日が流れ、「需要の先食いをすることはあっても、中長期的な経済効果は期待できない」(アナリスト)とする考え方が一般的だからだ。

 順にみてみよう。最も“先食い需要”が懸念されるのは薄型テレビである。来年7月24日には、地上波デジタル放送が開始される予定だ。エコポイントは、アナログ放送停止に向けた起爆剤として機能しているものの、来年8月以降に訪れるであろう急激な需要減をカバーする効果は期待できない。

 家電量販店は商戦の目玉となるエコポイント対象製品に、通常より多くの自社ポイントを付与する傾向があり、その値下げ原資は自社や電機メーカーのマーケティングコストから捻出されている。エコポイントが安値競争の常態化を生む元凶となっており、なかでも薄型テレビの価格競争は群を抜いて熾烈である。

 次に、エアコンの販売数量は6~8月期に前年同期の1.5倍に達しているが、「この特需はまさに猛暑の賜物であり、昨年の冷夏の反動を考えれば当然の水準。エコポイントの効果は限定的だ」(電機メーカー幹部)と言う。

 対象3製品のなかでは、最も消費刺激効果が大きいとみられるのは冷蔵庫である。この6~8月期に前年同期比で、数量ベースでは数%の伸びだったが、(エコポイントの点数が高い)大容量の冷蔵庫の販売が堅調であったため、金額ベースでは2割増の伸びとなっている。

 もっとも、制度運用に毎月300億円もの巨費を投下してまで維持する制度であるかは疑問だ。

 また、再延長された後には、「エコカー補助金(の申請期限)がこの9月末で打ち切られるのに、家電補助政策が温存されるとは考え難い」(電機メーカー幹部)。そのため、早くも水面下では、 家電エコポイント“終了後”を見通して、戦略修正を図る電機メーカーが出てきている。

 その一例が、住宅版エコポイント制度――窓や外壁の断熱性能が高い新築住宅・リフォーム住宅にエコポイントが付与される――を意識した戦略修正である。家電エコポイント制度よりも景気刺激効果が大きく、また、温室効果ガスの削減にも直結する住宅版エコポイント制度は、当面継続されるのではないか、という見方が根強い。

 一方で、パナソニックや日立製作所、三菱電機といった大手電気メーカーは、調理・給湯・冷暖房など家庭で使用するエネルギーをすべて電気でまかなう “オール電化”システム事業に注力している。現在は対象外だが、「いずれ、“オール電化住宅”が住宅版エコポイント制度の対象となってもおかしくない」(電機メーカー幹部)と言うように、“ポスト・家電エコポイント制度”を睨んだ動きが活発化しそうだ。





2010年9月1日水曜日

似たもの同士なのかな


先日テレビを見ていたら「田中宏和」さんという全国の同姓同名の方が集合している番組がありました。

「田中」さんは全国に沢山いる苗字だと思いますが、「宏和」さんはそう多くはないと思うので、
「田中宏和」さんが現在のところ15人もいるなんてとても奇跡的ですね。

田中宏和.com
http://www.tanakahirokazu.com/

私の場合「森田」も「順子」もありきたりなのでひょっとしたら全国に沢山いるのかもしれません。

ただ最近は名前の最後に「子」がつかないので比較的年齢層の高い「森田順子」さんが
集合するかもしれませんね(笑い)